2015年の世界のでん粉需給動向

　2015年の世界のでん粉生産量は、前年より増加した。品目別でも、タピオカでん粉を除き、いずれも前年を上回っている。一方、2016年以降の消費量見通しは、いずれの種類・地域においても、おおむね前年を上回るとされており、この傾向は2020年まで継続するとみられている。

　本稿では、世界の主な天然でん粉（コーンスターチ、タピオカでん粉、ばれいしょでん粉、小麦でん粉）および化工でん粉について、2015年の生産および消費の動向ならびに2016年以降の消費の見通しについて、英国の調査会社LMC社の調査結果を中心に報告する。

○でん粉は、基本的に需要に応じた量が生産・供給される体制であることから、世界全体において、一部を除き生産量≒消費量であり、在庫については考察していない。

○本稿における調査対象は、天然でん粉、化工でん粉のみであり、糖化製品は、含まれていない。

○数値については、すべて製品重量ベースであり、増減率については、それぞれトン単位の値を比較したものである。

○本稿中の為替レートは10月末日TTS相場の値であり、1ユーロ＝117円（116.55円）である。

　2015年の世界のでん粉生産量は、3846万5000トンとなった（図1）。このうち、コーンスターチが全体の4割超を占め、次いで、タピオカでん粉、化工でん粉がともに2割超の割合となっている。さらに、ばれいしょでん粉、小麦でん粉が4％台で続き、「その他のでん粉」と「のり・接着剤」が2％弱となっている。

　増減の推移を見ると、でん粉全体では、前年比1.9％増と増加傾向が続いている（表1）。種類別に見ても、主産地である東南アジアのキャッサバの供給減により、わずかに減少したタピオカでん粉を除き、いずれも前年を上回っている。特にばれいしょでん粉は、主産地である欧州において、ばれいしょの供給が増加したことから、同10.3％増とかなりの程度前年を上回った。また、小麦でん粉やコーンスターチも、主産地での原料供給の増加から、前年を上回っている。
 

　コーンスターチの生産地域は、生産量全体の約7割を占めるアジアを中心に北米、欧州などとなっている（表2）。2015年の地域別生産量を見ると、アジア、欧州は前年を上回ったものの、北米は前年を下回った。消費量で見ても、アジアを筆頭に北米、欧州が主要地域であり、2015年は、アジアは前年を上回ったものの、北米、欧州は前年を下回った。さらに、2016年および2017年の消費量の見通しは、いずれの地域も前年を上回るとされている。

　世界最大のコーンスターチ生産国である中国の2015年の生産量は、同年の順調なトウモロコシ生産とトウモロコシ臨時備蓄政策の一部変更を受けて、増加した。さらに、2016年の政策転換により、コーンスターチの生産・消費量は、今後も増加傾向で推移すると見込まれている（コラム1参照）。

　一方、世界第2位の生産国である米国は、すでに市場が成熟しており、生産・消費量の変動は、比較的小幅なものにとどまるとみられている。

　その他の地域では、中東や北アフリカの中所得国におけるでん粉市場の成長が著しく、設備投資や市場競争も活発に行われている。2016年6月には、米国の大手食品製造企業であるADM（Archer-Daniels-Midland）社が、英国の同業のTate & Lyle社からモロッコのコーンスターチおよび糖化製品製造工場を買収した。

　タピオカでん粉の生産地域は、生産量全体の約9割を占めるアジアを中心に南米、アフリカなどとなっている（表3）。2015年の地域別生産量を見ると、アジアは前年をわずかに下回ったものの、南米、アフリカでは前年を上回っている。消費量で見ても、アジアを筆頭に南米、アフリカが主要地域であり、2015年は、アジア、南米は前年を下回ったものの、アフリカは前年を上回っている。さらに、2016年および2017年の消費量の見通しは、いずれの地域も前年を上回るとされている。

　世界最大のタピオカでん粉の生産・輸出国であるタイにおける2015年のタピオカでん粉の生産量は、記録的な数量となった前年をやや下回った。これは、原料となるキャッサバの供給減と、それに伴うでん粉製造工場の一部操業停止に加え、中国の需要の減少に伴うものである。中国は、記録的なトウモロコシ在庫を背景に、でん粉原料向け、エタノール原料向けの双方で、競合するキャッサバ製品（タピオカでん粉、タピオカチップ）よりも、トウモロコシの利用を拡大させている。一方、東南アジアでは、インドネシアを中心にタピオカでん粉の需要は拡大している。

　また、タイに次ぐ東南アジアの主要タピオカでん粉生産国であるベトナムは、2016年2月にEUベトナム自由貿易協定（FTA）を締結している。この中でベトナムは、EUから3万トンの関税割当（無税枠）を獲得している。これは、現在のEUのタピオカでん粉消費量を上回る数量であるため、価格競争力で劣るEUのばれいしょでん粉産業は、深刻な影響を懸念している。さらに、EUのでん粉産業にとっては、現在交渉中であるタイとの貿易協定についても、ベトナムがその前例となっていることも、重大な懸念事項となっている。

　一方、南米最大のタピオカでん粉生産国であるブラジルでは、生産量の拡大と為替相場におけるブラジルレアルの下落により、インドネシア向けを中心に輸出が拡大している（コラム2参照）。

　今後、世界的にタピオカでん粉の消費は拡大を続けると見込まれている。特に東アジア、東南アジアでは、生産地域に近いという地理的優位性に加え、タピオカでん粉の価格競争力を背景として、消費の拡大が顕著である。しかしながら、キャッサバ生産における病害発生のリスク、東南アジアなど主要生産地域の気象条件の不安定性が、今後のタピオカでん粉生産への最大の懸念事項とされている。

　ばれいしょでん粉の生産地域は、生産量全体の約3分の2を占める欧州を中心にアジア、北米などとなっている（表4）。2015年の地域別生産量を見ると、欧州、アジアは前年を上回り、北米は前年並みとなっている。一方、消費量で見ると、アジアが最大の地域であるが、生産より消費が多く、欧州からの輸入で需要をまかなっている。2015年の消費量は、いずれの地域も前年を上回っており、2016年および2017年も同様の見通しとなっている。

　世界最大のばれいしょでん粉の生産・輸出地域であるEUでは、2012年6月末の生産割当撤廃以降、ばれいしょでん粉の製造能力の拡大が続いている。これは、生産割当の撤廃に加え、ばれいしょでん粉が、独特な特性から、一部の食品原料や工業原料として、代替の利かない貴重な原料であることが関係している。2015年のばれいしょでん粉の生産量も、こうした傾向とばれいしょの生産量の増加を受けて、前年を上回っている。

　一方、中国はEUに次ぐ、ばれいしょでん粉生産国である。しかしながら、中国のばれいしょでん粉産業は、でん粉原料用ばれいしょの保管能力が限られている上、ばれいしょでん粉製造工場の設備の老朽化から、工場の製造能力の半分ほどしか利用できていないとみられている。そのため、中国はばれいしょでん粉の主要生産国でありながら、EUからの輸入に依存している実態がある。

　なお、米国の大手食品製造企業であるIngredion社は2015年3月、同業で米国内にでん粉製造工場を有するPenford社の買収を完了した。これにより、Ingredion社は、小規模ながら、ばれいしょでん粉製造能力を有すこととなった。米国では、ばれいしょでん粉は、フライドポテトなどの製造工程で発生するばれいしょの切れ端などを利用して製造されており、ばれいしょを丸ごと原料としているEUとは異なっている。その結果、米国のばれいしょでん粉産業は、生産量ではEUに劣るものの、製造コストは、EUに比べはるかに安価である。こうしたことから、現在交渉中の環大西洋貿易投資パートナーシップ（TTIP：TransAtlantic Trade and Investment Partnership）協定において、米国がEUのばれいしょでん粉市場で無税アクセスを獲得した場合、国際市場に一定の影響をもたらす可能性も指摘されている（コラム3参照）。

　小麦でん粉の生産地域は、生産量全体の5割超を占める欧州を中心にアジア、大洋州などとなっている（表5）。2015年の地域別生産量を見ると、欧州、アジア、大洋州いずれも前年を上回っている。一方、消費量を見ると、欧州、アジアに次いで、他地域から輸入している北米が主要地域となっている。2015年の消費量は、北米を除き、いずれの地域も前年を上回っている。さらに、2016年および2017年の消費量の見通しは、いずれの地域も前年を上回るとされている。

　小麦でん粉は、他のでん粉に比べ小さな市場である。しかしながら、小麦生産の盛んな地域では、副産物である小麦グルテンも加工食品や飼料など使用用途が広く、小麦でん粉の生産は、経済的な魅力も大きい。中でもEUは、世界最大の小麦でん粉の生産地域であり、フランス、英国、オランダを中心に北部から東部の幅広い地域で生産されている。さらに、小麦でん粉は、EUではコーンスターチとともに糖化製品の主な原料であり、2017年9月末をもって、EUの共通農業政策（CAP）における異性化糖の生産割当が撤廃されるため、小麦でん粉製造企業は、製造能力の拡大に努めている（コラム4参照）。

　また、近年は、中国や黒海沿岸など小麦生産の盛んな地域でも、安価な原料調達コストを背景に、小麦でん粉の生産は拡大傾向にある。
　ただし、小麦でん粉は比較的安価で、輸送コストに見合わないため、世界的に貿易量は、限られている。

　化工でん粉の生産地域は、生産量全体の約4割を占めるアジア、それぞれ4分の1程度を占める欧州、北米などとなっている（表6）。2015年の地域別生産量を見ると、アジア、欧州は前年を上回った一方、北米は前年を下回った。一方、消費量で見ても、アジア、北米、欧州が主要地域である。2015年の消費量は、生産量と同様に、アジア、欧州は前年を上回った一方、北米は前年を下回った。さらに、2016年および2017年の消費量の見通しは、いずれの地域も前年を上回るとされている。

　通常、化工でん粉の需要は、国や地域の経済情勢や所得水準などに左右される傾向がある。しかしながら、近年、世界経済の停滞が続く中にあっても、2015年の化工でん粉の生産量は、いずれの地域でも安定的に推移しており、消費量も緩やかな増加傾向となっている。

　今後も、化工でん粉の消費量は増加傾向で推移するとみられている。市場が成熟している先進国は、これまでと同程度の増加傾向が続く一方、中国を筆頭に新興国の市場拡大のペースは年々速まるとみられる。ただし、食品原料分野では、消費者のクリーンラベル志向の高まりが、化工でん粉の消費に影響を及ぼすことが予想される（コラム5参照）。

　2020年までの長期見通しを見ると、国際的にでん粉の需要量は増加すると見込まれている（図2）。中でも、タピオカでん粉、小麦でん粉、化工でん粉は市場拡大余地が大きいとみられている。一方、コーンスターチは、今後も最大の市場であると見込まれているものの、市場の拡大はそれほど大きくないとみられている。これは、主要市場である米国は、すでに成熟した市場である上、中国、米国において、トウモロコシは飼料用、食用、エタノール原料用など用途が広く、さまざまな要因が今後の生産量・消費量に影響を及ぼすと予想されるためでもある。また、化工でん粉は安定的な市場の拡大が見込まれているものの、一方で、経済情勢が大きく影響し正確な見通しを立てづらいため、予測とは異なる傾向となる可能性も残されている。

　総合的に見ると、さまざまな不確定要因があるとはいえ、今後もでん粉の需要量は拡大を続け、それに応えるように、生産量も増加傾向が続くと見込まれている。