ICT活用で生産量を伸ばし、国内消費が増加してきた韓国のパプリカ

　韓国のパプリカ栽培の作型は、冬期が比較的温暖な南部の慶(けい)尚(しょう)南道(なんどう)を中心に行われている冬春作型と、夏期が比較的冷涼な北部の江原(こうげん)特別(とくべつ)自治(じち)道(どう)を中心に行われている夏秋作型となり、この2つの地域を中心に年間を通じた出荷体制が構築されています。
　ただし、作型別の作付面積を見ると、生産コストの上昇や労働力不足の影響から、収穫期間が長期となる冬作型が増加しているのに対し、短期となる夏作型は減少しています。

　韓国で生産されるパプリカの品種は、オランダ産品種である大玉ベル型が主流でした。政府は、国産種子開発による種子生産大国化を目的に、2013年に「ゴールデンシードプロジェクト（GSP）」を立ち上げました。これを受けてミニパプリカの育種が始まり、15年に高糖度のミニパプリカである「ラオン」（16年品種保護登録）が開発されました。ラオンは同年から国内大手の大型量販店で販売され、翌16年には日本向け輸出も開始しています。その後もパプリカの育種が積極的に行われ、24年までに21品種が開発されています。
 

　韓国では、生産者の高齢化に加え、農業より他産業で就業した方が高収入を期待できることなどから、農業者人口が減少しています。農業者人口の減少に対応するため、限られた生産者数でより効率的な農畜産物の生産を行うべく、2011年に政府が「ICT融合システム（先端生産技術開発）事業」、14年に「韓国型スマートファームモデル事業」などを措置し、省力化に寄与するICT農業への支援を行ってきました。これらの事業を通じて整備された生産施設はスマートファームと呼ばれており、パプリカやトマトなどの施設園芸品目が多く栽培されています。
　最新のスマートファームでは、ICTとAIを活用し、異なるメーカーの空調設備や施肥機器などを1台の管理端末で統合管理するとともに、施設の外からでもスマートフォンなどでリモート管理できるようになりました。
 

　韓国では、すべての年代で健康志向が高まっており、パプリカを含む野菜全般の需要が増加しています。家庭での野菜消費は、サラダやスムージーなどの生食が中心となっています。
　パプリカの消費も生食が中心ですが、加熱しても彩りが失われないことから、さまざまな料理でも広く利用されています。また、子どもや辛味が苦手な人向けに、とうがらし粉の代用品としてパプリカパウダーが利用されるなど、韓国ではパプリカの消費が伸びています。韓国農業振興庁が2024年5月に開催した「2024年農産物トレンドプレゼンテーションコンテスト」によると、2010年のパプリカの1人当たり消費量は0.5キログラム（1玉150グラム換算で約3.3玉）であったが、23年には約2倍となる同1.1キログラム（同約7.3玉）に増加するなど、これからもパプリカの消費量の増加が見込まれています。
 

• （参考）対日輸出依存から多角化戦略を進める韓国のパプリカ
• （参考）25年のトマト生産量は増加、パプリカ生産量は減少の見込み（韓国）
• （参考）対日輸出の収益性低下で、輸出の多角化が求められる韓国産パプリカ（韓国）