機構では、加工・業務用需要に対応した契約取引を推進するため、野菜産地と実需者とのマッチングの場を提供する交流会(マッチング・フェア)を開催しています。
3月12日、第31回目となる国産野菜の契約取引マッチング・フェアin東京を、東京国際フォーラムにおいて開催しました。
今回は、全国各地から、多彩な野菜を取り扱う124の生産者・団体等が出展し、約1000名の方にご来場いただき、会場は終日賑わいを見せていました。
出展者がそれぞれ趣向を凝らした展示ブースにおいては、自身の生産する野菜や野菜加工品の特長、生産体制などを説明し、試食品の提供などを行いました。来場者は、出展者に質問をしたり、実際に試食をして食味を確かめるなど、熱心な商談や情報交換が行われました。
会場内の特設ステージにおいては、出展者の中から応募のあった13社によるプレゼンテーションが行われました。
各社から、事業説明や取り扱う野菜の特長や栽培方法について、プロジェクターを使って説明をしました。ステージ前には多くの来場者が集まり、説明終了後も活発な質疑応答や個別の商談が行われました。
さらに、同ステージでは、農林水産省の担当職員から、青果物の出荷規格の見直しや出荷関連作業の合理化について、JAや民間企業の取組事例を参考に挙げながら説明しました。また、機構職員から契約野菜安定供給事業及び契約野菜収入確保モデル事業について説明し、契約取引に取り組む生産者、実需者が熱心に説明に耳を傾けていました。(野菜振興部)